ウェブコンサルティングブログ

お客様はどんな人ですか?

女性ですか男性ですか?年齢はどのくらいですか?

性別や年代によって購入される商品は変わってきますよね。今日はそんなお話です。


Googleアナリティクスでは、訪問者の年代や性別も分かります。性別・年代ごとの流入数はもちろん、どのページをよく見ているのか、コンバージョン(資料請求や購入など)に至ったかどうかも分かります。


なぜ年代や性別が分かるかというと、まず1次情報として「各種サービスの登録情報」があります。

GmailやYahooのサービスを使う人も多いと思いますが、最初に性別や生年月日を聞かれませんでしたか?特にGoogleやYahooのサービスを使っている人はログインしっぱなしの人が多いので、このログイン情報で性別や年代を判別しています。


次に2次情報として、「類似行動」というものがあります。

例えば、先ほどの1次情報で40代の男性と判別された人がいたとします。この人のネット上の行動(サイトの閲覧など)に近しい行動をする人は、ログイン情報がなくても、おそらく40代の男性であろうと判断します。これは莫大なデータを基にしているので、識別率も高いようです。


このようにして得た情報を元に、年代や性別にあった取り組みをして行きましょう。

これはお客様から聞いた話ですが、あるカバンを販売するサイトがあり、ターゲットは通勤や通学に使うような10代後半から20代の若い男性に絞っていました。

商品やモデルの写真もなるべくカッコイイ感じに仕上げていたそうです。ところが、アクセス解析を見てみると、なぜか50代の男女が多く見ていることが分かりました。男性はわかるとしても女性もです。


なぜかわかりますか?


キーワードも合わせて調べていくと、実はプレゼント用に訪問している人が多いということが分かりました。おそらく入学や就職にあわせてご両親がプレゼントを選んでいるのだと思われます。


この場合、そこで終わってはいけません。


ターゲットと思っていた層と違う層が訪れているのですから、それにあったコンテンツやサービスを充実させていきましょう。

例えば、若い人のトレンドを紹介したり、利用シーンに合わせたお奨め商品などのコンテンツがあってもいいですし、プレゼント用の包装を用意すると喜ばれます。


あと、高年齢層によろこばれるのは、実は電話注文だったりします。

ショッピングサイトだからといって、ネットで購入する必要はないのです。

意外と、「ホームページみたんですが・・・」と電話する人は多いようですね。


インターネットを使った広告には、とてもたくさんの種類があり、それぞれメリット・デメリットがあります。


広告というと、テレビや新聞を思いつくと思いますが、インターネットの広告の最大の利点は「ターゲットを絞って掲載できる」ことにあると考えます。


一番わかりやすい例でいうと、皆さんがよく見ているFacebookのタイムラインの中にも添付画像のように広告が掲載されています。




これは、見る人によって内容が変わっています。 ゴルフの好きな人にはゴルフの広告が、若い女性にはダイエットなどの広告が出ています。


これはどういうことかといいますと、Facebookは基本的に実名で行うSNSですが、年齢や住所、興味関心事を初期設定で皆さん入れたと思います。


さらに、日ごろのPCやスマホの検索履歴や閲覧履歴、Facebook上の書き込みキーワードなどあらゆるデータを総合的に判断して、ターゲットと選定しているわけです。


Facebookだけでなく、これらの広告はTwitterやLINEにもあります。


不特定多数にばらまくのでなく、地域や関心ごとにあったターゲットにピンポイントに告知出来るのでとても費用対効果が高くなります。


この広告は個人でも安価で出すことができますので、興味のある方はぜひチャレンジしてみてください。


最近では動画の広告も増えていて、静止画では表現しづらいようなものは、動画でのPRも有効です。




アクセス解析ではWebサイトに来た人の地域を調べることができます。


来店型のビジネスの場合、多くのターゲットはお店から半径○○kmまでとかの地元の方々だと思いますが、Webサイトの場合は意外と圏外から流入が多い場合があります。


交通の便なのか、他の理由からか流入数の半分が想定ターゲット圏外という場合もあります。


B2BのビジネスやメーカーのWebサイトであれば特に地域性は関係なく、商品に特徴があれば外国からアクセスがあることも多々あります。


もちろん、ただアクセスがあるだけなら、単に調べものをしているだけかもしれませんので、これも目標に達しているか(コンバージョンがあるか)という指標が重要になります。


これらのデータをきちんと活用して、ターゲットに的確にPRしていきましょう。


Webサイトのお客様はどこから来ていると思いますか?

大体は検索エンジンといった答えが多くなると思いますが、Webサイトの流入元(チャネル)はいろいろ考えられます。


Googleアナリティクスでは、これらのチャネルを 、初期設定では、『Organic Search』『Direct』『Referral』『Social』としています。これに広告をしている場合は、『Display』や『Paid Search』が加わります。

ひとつずつ説明していくと下記のような感じです。


『Organic Search』:自然検索。YahooやGoogleで検索して入ってきたこと

『Direct』:ブックマークやURLの直接入力、メールリンクなど

『Referral』:ポータルサイトなどの参照サイトからの流入

『Social』:ソーシャルメディアからの流入

『Display』:ディスプレイ広告からの流入

『Paid Search』:リスティング広告からの流入



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例えば、このサイトでいうと自然検索の流入が多いということになりますので、冒頭にお話しした通り「検索エンジンから来る人が多い」ということになります。

ただ業種によってはSNSやブログ、業界のポータルサイトからの流入も大変多くなってきています。


例えば、『Referral』(ポータルサイトなどの参照サイト)でいうと、具体的にどこから入ってきているのかもわかります。

ブログやQ&Aサイトから入ってきているのであれば、実際の記事でどのように書かれているのかも調べることができます。

ブログで貴社の利用者が感想を書いてくれていたり、Q&Aサイトでユーザーにアドバイスしていたりするわけです。これはお客様の生の声ですので、意外なニーズが拾えるかもしれません。


また、こういった流入元で大きな指標になるのも、やはりコンバージョン(資料請求や購入につながったか)です。

ポータルサイトに有料で登録していても、コンバージョンに至っていないのであれば、いたずらに流入数だけを増やしてしまっている可能性があります。


逆に、流入数は少ないがコンバージョン率の高いチャネルがあれば、それをどう生かすか考えることで、コンバージョン数を増やすこともできるかもしれません。


検索エンジンで上位表示されるようにすることを一般的にSEOと言われていますが、このSEOについてのご質問が多いので、少し書きたいと思います。(正解は公開されていませんので、あくまでも私の考えと聞いた話です)

SEOには大きく分けて内的要因と外適要因があります。
ざっくり言うと内的要因はウェブサイト内の作り方が適切であるかどうか。外的要因はバックリンク(他のウェブサイトからのリンク)の量と質などの要因が大きいようです。

内的要因については、ちゃんとしたウェブ制作会社さんであれば、そのことも考慮して制作時に適切に提案してくれると思います。
ウエブサイトはその後育てることが重要なので、コンテンツを追加・修正したり、ブログを書いたりすることによって、内的な要因が高まっていくと思います。

ただ後から行うSEO、特にバックリンクについては注意が必要です。
もともとバックリンクがなぜ評価されるかというと、論文などは引用率が高いと、他者から評価されていると判断されていたので、この考え方を持ってきたようです。

以前はコンピュータが自動的に意味のないウェブサイトを量産し、そこにこれまた意味のないリンクを大量に貼るというサービスがありましたが、これは今では正直逆効果だと思います。
バックリンクはただ増やせば良いというものではありません。
リンク元のウェブサイトの質というものが重要です。
自社サイトとリンク元サイトの関連性や、リンク元サイトのページランクなども深く関係しているようです。

最近注目なのはコンテンツ内容とリピーターの関連性と言われています。
例えば自転車屋さんを探してるユーザが「自転車 岡山」と検索をし、その中からA社とB社のウェブサイトを見たとします。
このユーザは一通り2社の内容を見た後、3日後にB社の社名検索でウェブサイトを見たとします。
(ここでは社名検索がポイント)
一般的にはこのユーザはA社とB社のウェブサイトを見比べてB社の方が自分の求めている内容であったので戻ってきたと解釈されます。(そうでないこともありますが)
この場合、検索エンジンはA社よりもB社を評価し、より上位に表示をすると考えられています。
つまりコンテンツの質がSEOに影響しているといえます。

他に、コンテンツマーケティングと言う単語が生まれて数年経ちますが、これも意味のないコンテンツを大量に作るのでは本末転倒であると考えられます。

あまりテクニックや流行にとらわれず、本当にお客様にとってどういった情報が必要なのかをきちんと考えて提供していくことが重要なのではないかと思います。


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